第2次世界大戦以降、テレビは米国で最もなじみの深いメディアになり、米国内の選挙や生活様式に絶大な影響を及ぼしている。ほとんどすべての米国人家庭に―1994年で9700万世帯―最低1台テレビがあり、その65パーセントが2台または3台保有している。
コマーシャル収入を資金源に自由な番組提供を行う民間の3大ネットワークが―NBC,CBS,ABC―1950年代から1970年代にかけて、テレビマーケットの90パーセントを独占していた。1980年代に入ると、衛星で送信される有料ケーブルテレビの急速な普及によって、その特権的な立場は揺るがされた。1994年には、米国の家庭のほぼ60パーセントがケーブルテレビの受信契約をしており、非ネットワーク系の番組が30パーセント以上の視聴者を引きつけていた。新しいケーブルテレビの中には、1日24時間映画を放送するもの、テッド・ターナーが興した終日ニュースを流すケーブル・ニュース・ネットワーク (CNN) 、ミュージックビデオ専門のMTVなどがある。
やがて4番目の主要民間ネットワークFOXが発足し、3大ネットワークに挑んできた。ローカルテレビ数局は、3大ネットから新規参入者に加盟替えした。さらに全国ネット2局が―WBとUPN―誕生、またケーブルテレビのチャンネル数も増え続けている。
米国全土には335の公共テレビ局があり、それぞれは独立し地域の利益に役立っている。一方でこれらの局は、番組を供給するパブリック・ブロードキャスティング・サービスといった全国団体を通じて連携している。米国の納税者は公共テレビの財源の一部を担っており、公共テレビは週に推定8700万人の視聴者に視聴されている。最も人気のある番組は“セサミストリート”で、これは人形劇、漫画、歌、こっけいな寸劇を使って、読書や算数の初歩を教える子供向けの番組である。
1970年代後半に始まって、米国のケーブルテレビ局は、特定の社会階層向けにサービスを提供してきた。サイレントネットワークで放映される番組は、聴覚障害のあるネットワークの視聴者向けに手話と字幕で作られている。1988年、クリストファー・ウィットルはチャンネルワンというケーブルネットを設立し、米国のおよそ40パーセントの高校生を対象に教育番組を―コマーシャル付きで―提供している。さらに、コンピュータ、テレビ、光ファイバーの一体化で双方向テレビの可能性が高まり、これによって視聴者は見たい時に見たい特定の番組を選ぶことが可能になった。
- Digital Television Fact Sheet-FCC
- The State of News Media: Cable TV
- The State of News Media : Local TV
- The State of News Media: Network TV
- An Annual Report on American Journalism: Cable TV
- An Annual Report on American Journalism: Local TV
- An Annual Report on American Journalism: Network TV
- DTV.GOV: Digital TV (DTV) Transition
- ABC
- CBS News
- CNN
- C-SPAN Online
- Executive Branch Internet Television
- FOX News
- MSNBC
- Internet Public Library: Television
- Yahoo: Television Related Sites
- Great Debate & Beyond: The History of Televised Presidential Debates
- Museum of Broadcast Communications
- TV.com
- Radio-Television News Directors Association & Foundation