From the Editor

　いよいよ夏がやってきました。バーベキューや海水浴、花火、浴衣、そして高校野球のシーズンです。

　こうした夏の風物詩も楽しみですが、今年の夏は日本にとって特に重要な意味を持っていました。皆さんご存知のように、日本は今年、一連の主要８カ国（Ｇ８）会合の議長国を務めました。３月に千葉で開催された「気候変動・クリーンエネルギー及び持続可能な開発に関する閣僚級対話」を皮切りに、開発、労働、環境、エネルギー、司法・内務、財務、科学技術、外務の各問題を担当する大臣の会合が日本各地で開催されました。そして、その締めくくりとして、７月７～９日に北海道洞爺湖サミット（首脳会議）が行われました。ちょうど本号の発行準備を行っていたときに、サミット前の最後の閣僚級会合である外務大臣会合が京都で閉幕しようとしていました。

　開発大臣会合に参加するために４月４日から７日まで東京を訪れていたヘンリエッタ・Ｈ・フォア米国国際開発庁(USAID)長官は、忙しいスケジュールの合間を縫って、American Viewのインタビューに応じてくれました。フォア長官は、開発のカギを握っているのは経済成長であり、開発分野で最も重要な新しい担い手は民間部門であると説明しています。

　フォア長官が指揮する米国の対外援助は、現金や日用品だけでなく、専門知識など、さまざまな形で行われます。また、援助の担い手も、公共部門、準公共部門、民間部門と多岐にわたっています。こうした米国の対外援助の概要について、世界開発センターのスティーブン・ラデレット上級研究員が、国務省の出版物「電子ジャーナル」で紹介しています。ラデレット氏はかつて、米国財務省でアフリカ・中東・アジア担当次官補代理を務めていました。American Viewの読者にとっても興味深い記事だと思います。

　真夏の太陽が照り付けても、寒風が吹きすさんでも、エネルギー安全保障と環境保護は私たちに共通の関心事項です。３つ目の記事では、在福岡米国総領事館のジェームズ・クロウ経済担当官が、新たな環境技術開発を目指す日米企業のパートナーシップをご紹介します。

　それでは皆さん、楽しい夏をお過ごしください。